日常のちょっとした「気づき」が投資を面白くする 

※偽LINEアカウントによる詐欺にご注意下さい。
当社に関係のない、LINEやSNSの偽アカウントを利用して「渡部清二」「四季リサーチ」や当社関係者の氏名を語り、投資資金を送金させようとするLINEグループ等を使った投資詐欺が多数報告されています。これらは一切当社とは関係がございません。当社および渡部清二が、当サイト(www.shiki-research.co.jp)以外からLINEグループやSNSを使ってサービスを提供する事は一切ありません。また、当社ならびに渡部清二が、当社のサービスに関する月謝等以外に、お客様に投資資金を送金させるような事は一切行っておりません。高額の資金を詐欺グループが指定する海外口座に送金させる手口もある模様です。投資詐欺に十分ご注意下さい。なお、当社も被害者として既に本件は警察に報告・相談を行い捜査を開始いただいておりますが、警察のシステムでは被害者各々が、自ら直接所轄の警察署に相談することで初めて個別の事件として受理され被害者として認識されるとの事です。もし既に詐欺被害にあわれている方は、至急、お近くの警察署に相談に行かれる事をお勧めいたします

いさつ

四季の美しい国「日本」。
その美しい日本を投資で支える「自立した投資家」を増やしたい。
そのために「自立した投資家の育成および支援」を目的とした四季リサーチ株式会社を設立いたしました。
当社は、四季を通じ日本の歴史、伝統、文化、そして企業を研究、調査しています。
様々な切り口から、投資選別と判断に必要な「考え方」「ノウハウ」「気づき」を広く提供いたします。
その「考え方」「ノウハウ」「気づき」により、一人でも多くの方が目覚め、自分で考え、自らリスクをとる「自立した投資家」となられる事を期待しています。
「自立した投資家」は、投資で日本を支える極めて重要な存在です。
そのような投資家が増える事で、日本企業への直接投資が促され、「貯蓄から投資へ」の社会が実現し、そして日本企業および美しい日本の末永い安定と繁栄につながっていくと信じています
健全な投資循環が生まれる社会づくりに私たちは貢献してまいります。

平成26年5月

四季リサーチ株式会社
代表取締役 渡部 清二

事業

  • 日本の「歴史」「伝統」「文化」「企業」の研究、分析、調査

  • 「気づき(情報)」の提供

  • 研修、講演会、セミナーの開催

  • 投資助言・代理業  関東財務局長(金商)第2803号

概要

会社名

四季リサーチ株式会社

住所

東京都新宿区市谷田町2-7-15

電話番号

03-6280-8451

FAX

03-6265-0581

代表取締役

渡部 清二(わたなべ せいじ)

[プロフィール]

昭和42年7月19日生まれ

(経歴)
1990年3月 筑波大学第三学群基礎工学類変換工学卒業
1990年4月 野村證券株式会社入社 同銀座支店営業課配属

※その後、銀座支店、長崎支店、本店で10年間中堅企業および個人投資家向け資産コンサルティングに従事
2000年6月 機関投資家営業部配属

※その後12年間、国内外のプロの機関投資家向け日本株セールスに従事
2013年4月 野村證券退社
2014年4月 四季リサーチ株式会社設立 代表取締役に就任
2016年1月 複眼経済塾株式会社設立 代表取締役・塾長に就任
(資格・所属団体)
  • 公益社団法人 日本証券アナリスト協会検定会員
  • 日本ファイナンシャルプランナーズ協会認定 AFP
  • 国際テクニカルアナリスト連盟認定 テクニカルアナリスト
  • 景気循環学会会員
  • 東証ペンクラブ会員

考え

日本株に投資する際の判断材料は、実は身近にたくさんあります。
例えば、企業の有価証券報告書やIR情報、各種新聞・雑誌、四季報や会社情報の企業情報誌、インターネット情報などです。
これら情報は誰でも簡単に入手できる一方、世間一般ではその情報をどう活用すれば良いのかという「ノウハウ」がほとんど知られていません。
証券会社が発行するアナリストレポートも確かに重要な判断材料の一つではあります。
しかし、一部個人投資家の方が錯覚される「何か特別な情報」や「特別な影響力」を持つものではありません。
ディスクロージャーがしっかり整備され、コンプライアンス意識が高まる現在においては、「特別な情報」はまず存在しませんし、長期に亘って相場を大きく変動させるような「特別な影響力」を持つレポートも最近では極めて少なくなってきています。
それでは何をもって投資の判断をすれば良いのでしょうか?
答えの一つは、貴方自身の「気づき」を大切にする事です。
元全米NO.1ファンドマネージャーのピーター・リンチ氏著書「株で勝つ」(ダイヤモンド社)の中でも以下の記述があります。
「第一のルールは、もはやプロのいう事に惑わされるなということである。投資の世界に20年間携わってきて、私には、普通の人が頭をちょっと働かせれば、平均的なウォール街の専門家と同等、あるいはそれ以上にうまく投資できることがわかってきたのである。」
私も日本株セールスとして投資の世界に携わってまいりました。この言葉には同感というより共感を覚えます。
その「気づき」は、情報をちょっと意識して見るなど、日々の訓練で初めて、誰にでもできるようになるものです。
そのために情報をどう捉えるかという「考え方」「ノウハウ」を理解する事が大事になります。
スポーツでも技芸でも、大成の秘訣は全て、基本の型を覚え、それを日々繰り返し、鍛練する事です。
投資でもまったく同じ事が言えます。
私たちは、日々の努力と鍛練で培われた「ノウハウ」「考え方」「気づき」という、いわば「投資の基本」を一人でも多くの方々に知っていただきいと思っています。
それらを活用、修得することで、自己の責任と判断で投資できる「自立した投資家」になられることを願っています。
自立した投資家の健全な投資は、日本企業、そして美しい日本を支え、今後のさらなる発展、明るい未来に繋がっていくものと信じています。

お問い合わせ

こちらのフォームよりお問い合わせください。

TOP

四季報分析レポート

四季報を基にした分析レポートです。
機関投資家から個人投資家まで、
幅広くご活用頂いています。

・1冊25万円(税別)で販売しております。
詳細または購入をご希望の方は、
上のお問い合わせフォームよりご連絡ください。

  • 苦情処理措置

    ・金融商品取引業等に関する内閣府令(以下「府令」という。)第115条の2第1項第2号に掲げる措置を特定投資助言・代理業務に関する苦情処理措置として講じ、当社が加入している一般社団法人日本投資顧問業協会(以下「協会」という。)が行う苦情の解決により金融商品取引業等業務関連苦情の処理を図る。

    ・協会(協会の業務委託先を含む。)の規則を遵守し、協会が行う苦情処理の手続きに従って、苦情の解決に努めるものとする。

    ・協会を通じて苦情の解決を図る旨、及び協会の連絡窓口を、金融商品取引法(以下「法」という。)第37条の3に規定する契約締結前交付書面及び法第47条の3に規定する説明書類に記載するとともに、当社の店頭及びホームページに掲示その他の方法により、周知を図ることとする。

  • 紛争解決措置

    ・府令第115条の2第2項第1号に掲げる措置を特定投資助言・代理業務に関する紛争解決措置として講じ、当社が加入している協会が行うあっせんにより金融商品取引業等業務関連紛争の解決を図る。

    ・協会の規則を遵守し、協会が行うあっせんの手続きに従って、紛争の解決に努めるものとする。

    ・当社は、協会を通じて紛争の解決を図る旨及び協会の連絡窓口を、法第37条の3に規定する契約締結前交付書面及び法第47条の3に規定する説明書類に記載するとともに、当社の店頭及びホームページに掲示その他の方法により、周知を図ることとする。